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第33話:事業に影響する危機的変化との向き合い方

危機的変化への向き合い方

危機的変化への向き合い方 今、自動車業界では、EV化の波が押し寄せています。 中国、インド、フランスと、国家としてEV化を推し進めることを発表し、これに呼応するように欧米メーカーの電動化技術の開発や提携の発表が相次いでいます。 欧米メーカー+新興国の構図でEV化が進んでおり、出遅れた日本の自動車メーカーの危機がささやかれ始めています。 「自動車のエンジンが無くなるかもしれない」 エンジン関係のメーカーにとっては、危機的な変化です。 これは、自動車業界の例ですが、どんな業界でも事業に影響する環境の変化は、常に発生する可能性があります。 しかし、多くの人が、こういった変化に直面しても今直ぐに仕事が無くなる訳では無いため、「なんとかなるさ」「直ぐには変わらないよ」「一過性の流行りで終わるよ」といった反応をしてしまいます。 そして、無意識に、それを裏付ける証拠を探し始めます。 例えば、エンジンのケースでは、まだまだ、「エンジンは健在だ」という情報を探します。 私の予想では、しばらくすると、そういった情報が出てくるはずです。 「今後、発電時も含めるとEVよりもCO2排出量の少ないエンジンが開発され、エンジンの方が環境にやさしくなる」とか、 「エンジン関連業界からの要望を受けた政府の支援策が出てくる」とか、 「ハイブリッド車が主流でエンジンの数は変わらない、むしろ市場の伸びと一緒に拡大する」など。 多くの人は、これで安心してしまい、変化への対処をしなくなります。 実は、変化に直面したときよりも、この「変化への対処をしなくなった」状態が、最も危険です。 ある大きな変化が起こると、必ずその変化を中和するような動きや情報が出てきます。 変化を拒絶する人たちは、その情報に飛びつき、安心してしまい、対処しない。 そして、気づいた時には、どうにもならない、手遅れの状態になってしまう。 経営者は、このような事態を絶対に避けなければなりません。 今起こっている変化の本質は、何か? 不可逆的な変化は、何か? それは、自分の事業にどういった影響を及ぼす恐れがあるのか? エンジンはまだまだ伸びる、と安心しきって良いのか? これらを冷静に判断していく必要があります。 その上で、変化を拒絶する従業員に対して、意識を変えていく行動を起こさなければなりません。 従業員の意識を変え、行動を変え、事業を変えていくには、時間がかかります。 今直ぐ仕事が減少する状況になってから動き出しては、間に合いません。 変化を冷静に判断し、経営者が直ぐに行動を起こすこと。 変化に強い会社にするために、不可欠な要素です。 そして、真に変化に強くなる会社は、変化をチャンスと捉えます。 自ら変化を探したり起こすようになり、絶えず変化に対応して長く生き残る、安定した企業になります。 あなたの事業の周辺にも、ビジネスチャンスになる変化が、きっとあるはずです。